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〒960-1295
福島県福島市光が丘1研究棟3F 024-547-1111(代表)
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患者様と共に喜べるバランスの取れた産婦人科専門医の育成を目指します
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-産婦と婦人科 2011年2月号 特集 妊産婦死亡と病理学に掲載されました-
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「産婦人科教室 私たちの教室紹介」
福島県立医科大学 医学部 産科婦人科学講座
教授 藤森敬也
平成21年8月より、佐藤章名誉教授の後任として、私、藤森敬也が7代目となる主任教授を拝命し教室運営を行っています。私の任期も今後18年あり、私自身と医局がじっくり育って行きたいと考えています。
現在、日本全国において産婦人科医療の荒廃が叫ばれて久しいですが、福島県も例外ではありません。産婦人科医療の復活のためには、医局から優秀な産婦人科医をたくさん輩出することだと思っています。そのためには、魅力的な学生教育を行い、学生教育を通して生殖医療に係わる喜びを伝えていけば、必ず将来産婦人科医が増えるものと信じています。また、専門医教育においては、産科学、婦人科腫瘍学、内分泌学のすべての分野においてバランスの取れたGeneralistを育成するとともに、周産期学、婦人科腫瘍学、不妊・内分泌学、内視鏡治療、臨床遺伝学、臨床細胞診断学、超音波診断学など多岐にわたるSpecialistを育成していけるような講座運営を行っていきたいと考えています。
現在、我々の教室は、教授1名、准教授1名(性差医療センター部長兼務)、講師1名、助教6名、助手1名、大学院生3名の総勢13名で臨床・研究・教育に携わっています。その他、学外に臨床教授3名、非常勤講師2名、産婦人科専攻医(後期研修医)9名で成り立っています。医局員もみな若く、少ないながらも院内の13名全員(写真3)が産婦人科専門医であり、サブスペヤリティでは、周産期母体胎児専門医2名、生殖医療専門医1名、婦人科腫瘍専門医2名、腹腔鏡技術認定医1名、臨床遺伝専門医2名、臨床細胞診専門医5名、超音波専門医1名を有しており、複数取得している者も多く、指導体制は充実しています。
福島県内の地域拠点病院はすべて関連病院として機能しているため、広い福島県全域をカバーしつつ、周辺地域との病診連携を大切にしています。院内には産科病棟、婦人科病棟、MFICU病棟と3箇所の独立した病床部門を所有しています。周産期関連では県内唯一の総合周産期母子医療センター(MFICU 6床、NICU 9床、GCU 8床)であるため、ハイリスク妊娠・胎児異常を中心に管理を行い、国際的にも最新の治療を取り入れています。婦人科悪性腫瘍では専門医が診断から治療までを行い、個々の患者さんのニーズに合った治療を心がけています。不妊治療は、1994年の国内最初の顕微授精(ICSI)による児誕生を報告したように、国内の草分け的存在であり、高度な技術を必要とする難治症例を中心に行っています。また、子宮動脈塞栓術(UAE)は、当教室では産婦人科医師が自ら行うため、子宮筋腫症例はもちろんのこと産後腟壁血腫などの産科産褥異常出血の緊急症例にも対処可能です。
医局員が減ると臨床が忙しくなり、とかく研究が疎かになりがちです。そのような中で、環境省による「子どもの健康と環境に関する全国調査(通称:エコチル)」に福島ユニットが採用され、2011年から福島市と南相馬市・双葉郡での研究が始まります。このエコチル調査に同期し、福島県立医大独自の追加調査についても、当講座を中心に、公衆衛生学講座、小児科学講座、精神神経科学講座、輸血移植免疫学講座、生化学講座との共同研究としても計画中です。また、解剖組織学講座と共に「NEDOがんTRプロジェクト」としてDNAアレイ解析を婦人科悪性腫瘍と産科特殊症例(妊娠高血圧腎症や胎児染色体異常)の胎盤を用いた研究が進んでいます。
現在、海外留学者は残念ながらいませんが、医局員全員に海外留学のチャンスは与えています。行くか行かないかは自由意志と考えており、国内留学も、海外留学に比べると短期間でありますが、可能な限り派遣しています。
また、産婦人科医に対する金銭的なバックアップは大学病院としては珍しく?今年から行って頂いています。産科(総合周産期母子医療センター)の当直代は従来の約2倍、また、昼夜を問わず分娩立ち会い手当金を支給して頂いています。これは、我々が入局した20数年前(私などは有給になるまで10年近くかかった頃)に比べると、大変恵まれておりますが、私とすると、更なるインセンティブの獲得と時間的待遇改善をお願いしていくつもりでおります。
若い教授と若い医局員と共に、世界へ羽ばたけるような研究をして、福島県の医療の将来を担ってくれる産婦人科専攻医がたくさん入局してくれることを願っております。
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